ではどんな商品がインターネットでは売れ筋なのでしょうか。 Jの調査によりますと、1998年のインターネット・ショッピング総取引額の33％がチケットを含む旅行関連商品、30％がＰＣ関連ハードウェアとソフトウェア商品で、この2つのカテゴリーが飛び抜けて取引額が多かったという結果です。
以下、書籍10％、音楽・ビデオ（関連イベントのチケット含む）6％、衣料・装飾品と続いています。 衣料・装飾品を除くと、実物を見なくても仕様や特徴などが分かり消費者が安心して購入できる商品がトップを占めており、インターネット・ショッピング向け商品の傾向が理解できます。
このように米国が世界に先駆けてインターネット・ショッピングを受け入れた理由が、その高いインターネット普及率と安価な通信インフラ使用料にあるのは言うまでもありません。 これもJの調査ですが、米国では45％の家庭がインターネットにアクセスしており、また月々わずか20ドル以下の料金でインターネット・プロバイダーヘのアクセスが可能です。
F、B、Nなどの調査によると、1998年のクレジットカードによる総取引額の1％にあたる120億ドルがインターネット・ショッピングによるものです。 これは、先述の米国でのインターネット・ショッピングの取引額187億ドルの64％に当たります。

この割合は、分母と分子の情報ソースが異なるので正確な値とは言えませんが、インターネット・ショッピング取引のうち、大半がクレジットカードで決済されていることに異議を唱える人はいないでしょう。 さらに、クレジットカード取引におけるインターネット取引の比率は今後も増加し、2005年には40％がインターネット・ショッピングによるものであるとの予測がなされています。
これらインターネット・ショッピングにおけるクレジット決済の具体的な方法については、調査データはありませんが、消費者がＷｅｂで入力したカード番号と有効期限などの決済情報を、手作業でクレジット与信端末（ＣＡＴ）に入力し、与信結果を電子メールで消費者に連絡する「マニュアル・バッチ方式」が一部存在しますが、多くは「オンライン・リアルタイム方式」をとっています。 そして消費者からの決済情報の送受信には、ＳＳＬという暗号化手順を使っています。
より強度なセキュリティを規定したＳＥＴによる「オンライン・リアルタイム方式」は、消費者の認証に関するコスト負担と利便性の問題が解決していないために、実験で導入された例しか見当たりません。

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